風邪が良くなった感じなので、書き直すことにする。
（１）企業が採用段階で排除するタイプ＝ニート
企業が採用試験を実施する理由は、役に立たない人間を採用段階で排除するためにある。現に、社員の３分の１もいると言われている役に立たない人間を採用段階で排除することができれば、効率の良い経営ができるだろう。
そしてどのタイプにも役に立つ人間はいるが、統計学的には、どのタイプに多く、どのタイプに少ないということが言えてしまう。その結果として、役に立つ人間の多いとされるタイプを採用し、役に立たないタイプを排除する方法（SPI）が確立し、必要とされているのである。
問題は、企業は、現在のSPI以上に効率の良い採用試験を求め続けることであり、早晩、これが発案されることだ。もしも役に立たない人間を完全に排除する採用試験が確立すれば、日本人の３分の１がニートとならざるを得ないだろう。起業する者、専業主夫・主婦がいるので、正確な数字は少し減るだろうが、今後、ニートが増加することは間違いがない。
こうした企業の採用という視点から言えば、企業が採用段階で排除しなければ解決される問題である。もっとも企業が役に立たない人間を雇用するはずはない。
（２）本当に役に立たない人間なのか？
企業が採用段階で排除するタイプは次であった。①達成意欲は高いが活動意欲の低い、独自性の高い人、②活動意欲の低い自信性が低く自責性の高い人、である。
しかし、これは性格であって能力ではない。企業が使いにくい性格であるものの、能力は高低様々と思われる。というのは、これらのタイプから想像される人間像は、なんとなく受験して高校・大学と進学した人間だからである。活動意欲が低いから、①たとえ独自性が高くても、大学までのレールに乗っているだろうし、②自責性が高ければ、周囲の期待に応えるために、やはり大学までのレールに乗っかるからである。
それでも大学までは、なんとなく進学してきたとはいえ、偏差値40～70の者であって、能力が劣っているとは言えない。これらのタイプを役立たせるためのノウハウがあれば、それなりに企業にとっての人材となりうると思われる（甘すぎるか？）。
（３）政府の役割
もっとも企業からすれば、これまで通りの採用の方が楽だから、ノウハウなんてものを作るわけがない。だからこそ政府関連機関が、企業のためにノウハウを確立すべきだと思う。企業にしても、データで証明されれば、雇用することを考えるだろうし、リストラの対象となりうる役に立たない社員の活用にも繋がるだろう。
ニートに成り易いタイプを生かすためのノウハウを確立し、企業に公開する。これで少しはニートが減るのではないか？
